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【イムジン河が赤く染まるとき】 第二次朝鮮戦争
(作)石川 栄一
Voice From Heaven~Forever For Him イムジン河 (臨津江) KBS 2TV Lim hyung joo's live

イムジン河
イムジン河水清くとうとうと流る
水鳥自由にむらがりとびかうよ
我が祖国、南の地、思いは遥か
イムジン河水清くとうとうと流る

北の大地から南の島へ
飛び行く鳥よ、自由の使者よ
誰が祖国をふたつに分けてしまったの誰が祖国を分けてしまったの

イムジン河空遠く虹よかかっておくれ河よ思いを伝えておくれ
ふるさとをいつまでも忘れはしない
イムジン河水清くとうとうと流る

イムジン河
「イムジン河」(いむじんがわ、原題: 臨津江〈朝: 림진강、あるいは 임진강〉)は、朝鮮民主主義人民共和国(以下「北朝鮮」)のプロパガンダ楽曲。
作曲は高宗漢 (고종한)、作詞は朴世永 (박세영)。1957年7月発表。
1.韓国の治安の悪化と在韓米軍出動
20XX年4月
 そのころ、韓国経済は瀕死の状態で、国民の生活も風前の灯火となった。
失業率の急増、自殺者の増加、株価急落、経済破綻、中小金融機関の倒産などが大きな原因であった。
 しかし、そのような状況にも関わらず、パク大統領は有効な対策が打てず、政権にしがみつき「国民の不満がいつ爆発するか」ビクビクしながら大統領府にいた。最大野党の報道官は、パク大統領の暗殺危機まで示唆した。

 2014年4月16日、韓国仁川の仁川港から済州島へ向かっていた、大型旅客船「セウォル(世越: SEWOL)号」が、転覆し沈没した。
事故が発生したセウォル号には、修学旅行中の生徒325人と引率教員14人の他、一般客108人、乗務員29人の計476名が乗船し、車両150台余りが積載されていた。同国での海難事故としては、1993年10月に292人の死者を出した『西海フェリー沈没事故』を上回る大惨事となった。

 更に、立て続けに韓国地下鉄事故(事故によるけが人は249人)が起き、韓国各紙は「地下鉄まで、なぜ」(中央日報)などとその衝撃を報道した。
紙面には、「セウォル号のことを思い出して恐怖に襲われた」「地下鉄に乗るのが怖い」といった乗客の声のほか、安全対策をおろそかにしてきたことを批判する論調が目立った。

 朝鮮日報は社説で「これでは、国がつぶれかねない」と警鐘を鳴らした。
そうした中、韓国の経済危機により失業者やホームレスが急増し、治安は悪化の一途を辿っていった。また、一部の若者は武器を持って、いたるところで蜂起し、騒乱は韓国軍内にも波及し、その結果が反乱軍となり、韓国軍と衝突した。

 この事態を重く受け止めた在韓米軍は、鎮圧に出動した。
一方、韓国の状況に呼応するように、日本国内の治安情勢も悪化していった。
(つづく)「注:これはフィクションです。」

★次回予告「北朝鮮内でも動静が活発化し、労働党人民軍から韓国反乱軍に支援が行なわれる」

■参考資料
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.Wikipedia「三矢研究」ほか
朝鮮民主主義人民共和国
実は資源大国です。
どんどんでてくるレアメタル
マグネサイト
北朝鮮の鉄鉱山
ウラン
石油の確認埋蔵量はロシア超か
それほど膨大な資源があるのになぜ貧困と言われるのか?
 北朝鮮は世界にまれにみるレアメタル、鉱物(主にウラン・金)の資源大国。世界の主要国はすでに北朝鮮との国交を正常化し、ビジネス展開を開始している。一方、政治的背景から遅れているのは日本と韓国とアメリカ、イスラエルなどである。マスコミは国際社会であたかも北朝鮮が孤立しているかのように報じるが「更新日: 2014年05月15日」
NAVERまとめ

2.北朝鮮の「強盛大国」政策と韓国軍が戦闘不能へ
 金体制の現況は「強盛大国」と「先軍」である。
「強盛大国」とは、第一「政治・思想強国」、第二「軍事強国」、第三「経済強国」の三本柱からなる。
 北朝鮮が目標としている「強盛大国」は、日本における明治政府の国策の基本であった「富国強兵」政策にどこか似ている。
 しかし「富国強兵」の歴史は古く、江戸時代中期に太宰春台が国家を維持・発展させていくためには富国強兵は欠かせないことを説いている。
 更に幕末期に入ると鎖国が原因で欧米列強に国力で大きな差をつけられ、これが安政の不平等条約を押しつけられて、多くの苦難を味わったため、富国強兵が説かれることになる。

 また、古代中国の春秋戦国時代(紀元前770年に「」が都を洛邑へ移してから紀元前221年に「」の始皇帝が中国を統一するまでの549年間)においても、諸国が行った政策を「富国強兵」という。
この時代には、思想家たちから人材を登用し、騎馬戦術や戦車などの新兵器を導入して軍事改革を行った。

 さて「強盛大国」は、金正日(キム・ジョンイル)体制以降、盛んに唱えられるようになったスローガンである。
政治思想と軍事、経済のいずれでも社会主義強国を築こうとする目標だ。
しかし、「強盛大国」の第一「政治・思想強国」、第二「軍事強国」については「既に十分な水準に達している」との認識があるが、国民生活を豊かにするための、第三の「経済強国」が残された課題であった。

 日本において、北朝鮮は資源に乏しいと言われているが、一説によると、実は世界にまれにみるレアメタル、鉱物(主にウラン・金)などが、埋蔵されているという。「日本人の知らない間に、北朝鮮が世界有数の資源国として、金持ちになっている」といった情報もある。
 韓国統計庁が発表した「北朝鮮の主要統計指標」によると、2008年時点で、北朝鮮の地下鉱物資源は、総額で6兆4000億ドル(約640兆円)。
内訳は黄金2000トン、鉄5000億トン、マグネサイト60億トン、無煙炭45万トン、銅290万トンなど。
 つまり北朝鮮は、世界にまれに見る「資源大国」だそうだ。
そのため、北朝鮮の金政権は、日本、アメリカなど数カ国を除いて、世界中の国との国交があり、盛んにビジネスが行われている、と言われている。
 現在、安倍政権が「拉致問題」の解決を切っ掛けに、北朝鮮に接近しているのは、北朝鮮の資源確保かも知れないのだ。

 一方、韓国は、今まで述べてきたように、経済は瀕死の状態で、国民の生活も風前の灯火となっている。
そうした情勢の中で、北朝鮮の金政権は、南北を統一して社会主義国を建設した「ベトナム共和国」のように、韓国の内部崩壊を期待していると思われる。

 しかし、小火器しか持たない韓国の反乱軍が、世界第7位の軍事力を持つ韓国軍(大韓民国国軍)と、まともに戦って、勝てるわけがない。
例えば、戦時中の日本が、戦車や戦闘機で攻撃してくるアメリカ軍に対し、38式歩兵銃と銃剣、竹やりで向かって行ったようなものだ。
 ホーチミン率いる北ベトナム軍と南ベトナム解放民族戦線が、何故、世界一強力な軍隊であるアメリカ軍と、その支援を受けた南ベトナム軍に勝利できたかを考えれば、自ずと戦い方が見えてくる。
 ベトナム戦争でアメリカが敗北した最大の理由は、アメリカ国内を中心に、世界中での反戦運動の盛り上がりにあった。(日本では「ベ平連(ベトナムに平和を!市民連合)」が有名)

 戦争に勝つためには、いかなる場合でも、まず国際世論を味方につけなければならない。更に、韓国世論を分断し、国民の多数を味方につけなければならない。そして最後に、在韓米軍と韓国軍を戦闘不能にするのだ。
戦闘不能にする手っ取り早い方法として、軍や警察のマイクロ回線を切断し、中継回線やデジタル回線、情報通信網を動作不能にするのだ。
 これで、在韓米軍と韓国軍さらに警察は、植物状態になり戦闘不能になる。
反乱軍は、一滴の血も流さずに、一時的にでも、在韓米軍と韓国軍の動きを止めることができる。
(つづく)「注:これはフィクションです。」

■次回予告「38度線を朝鮮人民軍が南下し、第二次朝鮮戦争が勃発し、続いて西日本に対する武力侵攻の危機が高まる」

【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.Wikipedia「富国強兵、朝鮮人民軍」
3.NAVERまとめ「日本人の知らない間に、北朝鮮が世界有数の資源国として金持ちになっている」ほか
軍事衝突に発展する可能性は…北朝鮮「第2次朝鮮戦争は不可避」

写真は朝鮮中央通信社が
7日に掲載したもの。
 北朝鮮の政府系メディアは、人民軍の将兵は決戦状態に入ったと伝えた。中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。

 第2次朝鮮戦争は回避できない――北朝鮮外務省は7日午後に声明を発表、米韓に対して主導権を握るため核攻撃の権利を行使すると威嚇した。朝鮮半島は緊張した空気が漂っている。

 北朝鮮が警告を発したのは、国連安全保障理事会が北朝鮮の制裁に関する投票を行ってからわずか数時間後のこと。2月の北朝鮮による3度目の核実験を受け、安保理はこれまででもっとも厳しい対朝案を全会一致で採択した。

 北朝鮮の政府系機関紙・労働新聞は7日、「自主権は生命よりも貴重」と強調し、「わが軍隊と人民は金正恩氏が攻撃命令を下す歴史的な時を待っている」と伝えた。その2日前、北朝鮮軍の報道官が朝鮮戦争の休戦協定の白紙化を宣言、韓国軍は真っ向から対立、攻撃に遭った場合は金正恩氏を含む北朝鮮幹部に対して攻撃をしかけると威嚇した。

 朝鮮半島の敵意は驚くべきスピードでエスカレートしている。韓国メディアは、国連の新たな制裁に対し、北朝鮮は必ず行動を起こすと伝えた。より危険なのは、北朝鮮と米韓がまもなく、同時に大規模な軍事演習を行うことだ。これが軍事衝突に発展する不幸な舞台になる可能性も排除できない。
(編集担当:米原裕子)

「中国網日本語版(チャイナネット)」2013年3月8日

3.第二次朝鮮戦争の勃発と日本侵攻の危機
(20XX年6月)マイクロ回線を切断され、すべての通信手段を失った韓国軍と在韓米軍は、焦りと恐怖に怯えていた。

 深夜になると、毎日のように、軍事境界線上にある板門店の北朝鮮側から、韓国側兵士の鼓膜さえ強烈に振動させるほどの気勢の声が上がり、砲撃音と機銃音が鳴り響いた。北朝鮮側は、韓国軍兵士の恐怖心を煽ったのである。
ある日のこと、錯乱状態に陥っていた韓国軍兵士の一部が、三八度線を突破し、見境無く機銃掃射を開始し、更に北朝鮮側と対峙していた韓国軍の北進が始まった。
 ついに、第二次朝鮮戦争が勃発したのである。
そしてこれは、朝鮮人民軍南進の大義名分が立つことになった。
そうして、平壌からテレビを通じ、一報が全世界に発せられた。

わが軍は、休戦協定に拘束されない。休戦協定が拘束力を失えば、朝鮮半島は直ちに戦争状態に戻り、わが革命武力は軍事的行動に移る!
我々は、アメリカ帝国主義の傀儡、パク政権から韓国人民を解放する。もし我々に逆らう者がいたら、徹底的に殲滅する!

 しかし、テレビ放送もマイクロ回線が切断されているため韓国国内には、この情報は伝達されなかった。
 三八度線を突破して、北朝鮮領内に陣取った韓国軍は、通信手段を持たなかったため、重要な命令が届かず、右往左往し壊滅した。
また、いたるところで、韓国軍と在韓米軍の同士討ちが始まった。

(20XX年7月)
 ついに、朝鮮人民軍はソウルに向けての大攻勢が始まった。この電光石火の大攻勢に対し、韓国側はなすすべがなかった。韓国内では、情報通信網の復旧が遅れ、北朝鮮が侵攻する事態は、現時点では想定外だったのである。

 また、誤報や意図的な偽情報が韓国中を飛びかい、何が事実なのかは、誰にも分からなかった。数日の内に防衛ラインを次々と突破され、通信手段を持たない韓国軍は、敗走を続けた。
 陸上戦を制するのは、火力と機動力である。つまり、重火器と戦車。この2つにおいて、朝鮮人民軍は韓国軍を圧倒した。くわえて、韓国内の反乱軍の支援により、韓国全土を制圧するのは時間の問題となった。

 こうした情勢の中、アメリカ大統領と議会は、韓国への追加支援を決定した。そして、在日米軍を釜山(プサン)に派遣し、海軍を韓国海域に出動させた。
さらに、第7艦隊を派遣した。これは、朝鮮人民軍による日本侵攻をくい止める手段でもあった。
(つづく)「注:これはフィクションです。」

■次回予告「韓国国内の情勢悪化にともなう日本国外からの武力脅威が増大し自衛隊は米軍との共同作戦を開始」

【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.Wikipedia「朝鮮戦争、板門店」
3.週間スモールトーク「北朝鮮と韓国の戦争 ~朝鮮戦争~」ほか

4.北朝鮮による武力脅威の増大と日米共同作戦
(20XX年8月) 朝鮮人民軍と韓国反乱軍は、朝鮮半島のほぼ全域を制圧した。一方、日本国内では、福島第一原発の事故の収束は不可能になり、悪化の一途をたどり、全土に放射能汚染が進行していた。しかし、その事実は特定秘密保護法により隠ぺいされた。
 連日のように、福島第一原発から高濃度汚染水が垂れ流され、放射能汚染された農産物や魚介類が、農林水産省の「安全ですので食べて応援しよう」といったスローガンで国民は騙され、被曝していった。福島の農家では、米や野菜が、食品会社や外食産業に、タダ同然に買い叩かれた。

 また、子供を中心に、甲状腺ガンや白血病、さらに心筋梗塞などで、数十万人が死亡した。さらに、多くの県民が原発事故により職を失い、避難生活が長引くことにより、鬱病を患ったり、自殺者も増加した。
 酪農家は『全ては原発のせいだ』という意味の言葉を壁に書き残して自殺。
原発事故後、農作物への放射能汚染が広がり、キャベツの出荷停止・摂取制限指示があった翌日の早朝、農民が自殺。このような原発事故を原因とする自殺者も、数千人及んだ。

 東京電力は、原子力損賠賠償紛争解決センターの交渉の席で「事故で大変なご迷惑とご心配をかけた」と謝罪した。しかしこれは、人間の命に対する謝罪ではなかった。「遺族に対する何らかの行動で誠意を示すこと」を求めた遺族側の要望に対して、賠償の担当者である部長は、東電代理人が出した回答書を読み上げて、「この内容以上のことは私から差し支えたい」と述べ、最後まで謝罪を拒否した。
 このように、口先だけの謝罪という言葉があるが、東京電力の対応は、人間の命を奪っても責任を感じないアウトロー(無法者)そのものである。

 原発事故によって莫大な放射性物質が放出され、健康や命を脅かし、広大な土地、大気、水を汚染した。
 東京電力に言わせれば、放出された放射性物質は「無主物」(所有者がいない動産)だから、もはや東電の所有物ではない放射性物質が、どんな被害を与えようが「知ったこっちゃない」のかもしれない。
 例えて言えば、人混みで機関銃を乱射しても、発射された弾丸はもはや「俺のものではないから、その弾に当たって怪我しようが、死のうが、俺の責任ではない」とうそぶいているようなものだ。
 被害者に対し、加害者の東電と国は真摯に謝罪していないからこそ、賠償金額をけちり、再発防止よりも原発再稼働の道を突き進むのである

 そうした中、日本政府は、一向に進展しない高濃度汚染水を処理するために、放射能汚染水浄化装置や凍土壁など、あらゆる方策を立て実施したが、すべてが失敗に終わった。
 最後の手段として、モンゴルに年10兆円の経済援助を100年間行い「高濃度汚染水処理場」と「核廃棄物最終処分場」を建設するといった「日蒙核廃棄物処理条約」を締結した。これは、国民の財産のすべてを、そっくりモンゴルに献上するような条約だった。
 東京電力が起こした原発事故のために、なぜ国民の財産が使われなければならないのか。国民の怒りは頂点に達した。
国会周辺では連日のように、100万人規模のデモが実行された。

 ところで、なぜモンゴルに白羽の矢が立ったかというと、理由はこうだ。
モンゴルは広大な土地に、少ない人口密度。そしてモンゴルはウランの生産国。
ゴミは生産地に送り返せば良い」のだ。
逆にモンゴル政府からすれば「ウラン輸出で儲けて、核のゴミ処理で儲ける」ことができる。ここに、日本とモンゴルの利害は一致し、計画は水面下で進められていたのだった。

 そして、とうとう、日本とモンゴルがチャーターした100万トンの巨大タンカーがロシアのナホトカ港を出港し、福島第一原発沖に停泊した。
待機していた五千人の作業員により、巨大タンカーに、数十万トンの高濃度汚染水が数十本のホースで送られ、さらに数千本の使用済み核燃料棒が、約一ヶ月かかって積載された。

(20XX年10月) 高濃度汚染水と使用済み核燃料棒を積載した巨大タンカーは、ロシアのナホトカ港に向かって出港した。巨大タンカーを自衛隊の護衛艦4隻と海上保安庁の巡視船10隻が護衛した。

 福島第一原発沖を出発してから、二日目、突如、朝鮮人民軍のミサイルが、日本海のほぼ中央を航行していた巨大タンカーを直撃した。
巨大タンカーは爆発炎上、そして日本海の底深く姿を消した。
朝鮮人民軍は、巨大タンカーの積載物の内容を把握していなかったのである。
これにより、日本海は死の海になり、やがて太平洋も汚染されることになる。

 予期せぬ事態に、在韓米軍と第七艦隊は、朝鮮半島および日本海一帯を危険地帯と定め、すべて撤退した。
自衛隊も米軍と行動を共にし、日米共同作戦は、次の段階に入ることになる。
(つづく)「注:これはフィクションです。」

■次回予告「ついに西日本が攻撃を受け、南日本では中国による武力侵攻の危機が増大し、朝鮮半島では戦術核が使用される」

【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.ネットアイビーニュース「自殺遺族に金を払うが加害者意識ゼロ」
3.法学館憲法研究所「モンゴルに核廃棄物最終処分場建設?」ほか

5.北朝鮮による西日本攻撃と朝鮮半島における戦術核の使用
(20XX年10月) 数十万トンに及ぶ高濃度汚染水と数千本の使用済み核燃料棒を積載した巨大タンカーは北朝鮮のミサイル攻撃によって爆発炎上、そして日本海に沈没した。しかし日本政府は、この事実も隠ぺいした。

 在日、在韓米軍と第七艦隊そして自衛隊による日米韓共同作戦本部は、朝鮮半島戦線での主導権を取り戻すとともに、朝鮮人民軍による日本への侵攻を阻止するために、戦術核を使用することを決定した。
 戦術核兵器とは、戦場単位で通常兵器の延長線上での使用を想定した核兵器である。戦略核兵器や、戦域核兵器(中距離核兵器)に対して射程距離が短い。
戦術核兵器には空対空・空対地・地対空・地対地(SRBM)のミサイルおよびロケット弾、航空機搭載の核爆弾、核砲弾、核地雷、核魚雷、核爆雷などの種類がある。
 しかし、日本には「非核三原則」がある。非核三原則とは「核兵器をもたず、つくらず、もちこませず」という三つの原則からなる日本の国是であり、三項目の表現は「持ち込まさず」と「持ち込ませず」の2通りがある。

これは元内閣総理大臣、佐藤栄作が打ち出したものである。
非核三原則を示したことによって1974年(昭和49年)に、佐藤栄作はノーベル平和賞を受賞した。

核拡散防止条約批准の際の付帯決議> 
1976年4月27日 衆議院外務委員会で核拡散防止条約 (NPT) 採決後に、

(1) 政府は、核兵器(核燃料、核廃棄物)を持たず、作らず、持ち込まさずとの非核三原則が国是として確立されていることにかんがみ、いかなる場合においても、これを忠実に履行すること。

という項目を含む付帯決議をした。参議院外務委員会においても5月21日に、

(1) 核兵器を持たず、作らず、持ち込ませずとの非核三原則が国是として確立されていることに鑑み、いかなる場合においても、これを忠実に遵守すること。

という項目を含む付帯決議を同様に決議した。

法的位置づけ
「核兵器を持たず、作らず」の日本独自の核兵器の保有・製造に関する2項目については、1955年に締結された日米原子力協力協定や、それを受けた国内法の原子力基本法および、国際原子力機関(IAEA)、核拡散防止条約(NPT)等の批准で法的に禁止されている。

 日本国民は世界で唯一「原爆」と「水爆」両方に被爆した国民である。
広島・長崎(1945)に加えて、第5福竜丸の被曝(1954)は日本人には忘れられない原爆の悲劇でもある。
朝鮮半島で戦術核の使用が決定された」という報道に、多くの日本国民は耳を疑った。そして、戦術核の使用に反対する数百万人のデモ隊は、大河の流れのように国会に押し寄せた。

 しかし、朝鮮半島における朝鮮人民軍および韓国反乱軍に対する反撃は、米軍を除く、韓国軍と日本の自衛隊で決行されることになった。
 これは集団的自衛権の行使によるものである。
集団的自衛権とは、ある国家が武力攻撃を受けた場合に直接に攻撃を受けていない第三国が協力して共同で防衛を行う国際法上の権利である。
しかし、その本質は、直接に攻撃を受けている他国を援助し、これと共同で武力攻撃に対処するというところにある。

 ところで、米軍が戦線離脱した理由は、米国防総省が、朝鮮半島での放射能被ばくを避けるため、少なくとも50マイル(80キロメートル)圏での米軍部隊の展開を中止するよう命じたからであった。
これは、アジア人同士を戦わせ、漁夫の利を得ようとするアメリカ大統領の策略であった。

 そうとも知らずに、釜山に上陸した日本の自衛隊は、韓国軍と共同で反撃を開始した。まず、空軍が大量の戦術核と劣化ウラン弾による攻撃を行った。
日本の自衛隊と韓国陸軍は、破竹の勢いで北進した。ところが、日韓両軍が大邱(テグ)に迫ったとき、将兵がバタバタと倒れだした。
それは、味方が撃った戦術核と劣化ウラン弾の放射能によって、兵士が急性心不全を発症したのである。その結果、日韓両軍は、釜山まで後退することとなった。
朝鮮人民軍は、西日本の敦賀、美浜、大飯、高浜、もんじゅ、志賀、島根、玄海の原子力発電所を標的にして、数十発のミサイルを発射した。
中国共産党も、日本に対し、朝鮮半島からの撤退を勧告した。もし、撤退しなければ、朝鮮人民軍と共同作戦をとると迫った。
(つづく)「注:これはフィクションです。」

■次回予告「中国が九州に進攻を開始し自衛隊と米軍の共同作戦が本格化」

【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.Wikipedia「非核三原則、戦術核兵器」ほか
 
 

6.中国が九州に進攻を開始し 自衛隊と米軍の共同作戦が本格化
(20XX年10月)朝鮮人民軍が発射した数十発の弾道ミサイルは、西日本の敦賀、美浜、大飯、高浜、もんじゅ、志賀、島根、玄海の原子力発電所に命中し破壊された。これにより、甲信越から北九州までの西日本が放射能で汚染され、瓦礫の山となり死の街と化した。
 数千万人もの日本人避難民が、放射能と北朝鮮からのミサイル攻撃から逃れるために、着の身着のままで東日本を目指した。
 その頃、日本中で反戦、反原発の気運が高まっていた。
 しかし、それと同時に原発関係者の不審死が増加した。

事例
20XX/01/02 千葉科学大危機管理学部教授(神戸の路上で病死)
20XX/01/03 各地で反原発の講演などを行っていた町議(猟銃の暴発で死亡)
20XX/01/13 もんじゅ総務部次長・内部調査員 ホテルから飛び降り自殺
20XX/02/14 もんじゅ燃料環境課の男性課長(山中で自殺か)
20XX/02/19 原発の危険性を指摘したため、降格させれらた東電社員病死
20XX/02/28 福島県の青年会に所属する男性 女性教員トイレの便槽で怪死
20XX/03/19 東京電力の幹部社員だった女性がアパートで殺害される
20XX/04/13 中国電力緊急対策本部の男性部長 飛び降り自殺
20XX/05/10 大間原発に土地を売らなかった町民、交通事故で死亡
20XX/06/04 東電を激しく追求した記者(国会議事堂前の道路で変死)
20XX/06/09 ホームページ上で脱原発を宣言した信金常務 急逝(死因不明)
20XX/07/01 ブログで放射線量測定結果を発表した都議(自殺扱いで変死)
20XX/10/25 原発利権を追及していた民主党議員 暴漢に襲われ死亡

などだが、これらの真相はすべて闇の中だ。

また、公安調査庁は「原発ゼロ・消費税反対」も監視した。
テロリストなどの治安情報を収集することを口実に活動している公安調査庁が、原発ゼロを求める抗議行動なども監視していた。

公安調査庁
 破壊活動防止法の制定に応じて1952年に設置された法務省の外局。
人員は約1500人。過去に組織的犯罪をした団体に限らず、合法的に活動していても政府に批判的な政党や労働組合、市民団体などを対象に違法な諜報活動を行っている。
 公安警察の職務内容は政治・労働・市民・宗教団体の監視や構成員の尾行・盗聴・微罪逮捕・スパイ工作などである。これら公安警察の行為は憲法で固く禁じられている行為である。そして憲法の大きな特徴として挙げられるのは、公権力から国民の権利を保護するというものである。
 その為、憲法は公権力の濫用を阻止する役割を負っているのである。
そして憲法の第99条で公権力に対して「 憲法尊重・擁護の義務」という条文を設けて遵守義務を負わせているのである。つまり公権力は憲法の範囲内で権力の行使を行う事が義務付けられているのである。
 しかし、この遵守義務を怠っているのが公安警察であり、この違憲行為に法的側面からお墨付きを与えているのが裁判所であり、沈黙しているのがマスメディアである。
 このように、民主主義を破壊しているのは公安警察のみならず、裁判所、マスメディア、国会など様々な相互監視機能がマヒしていると言わざるを得ないのである。

 日本政府は、内乱を抑制するために、機動隊と自衛隊を各都道府県に配備した。そして自衛隊と米軍の共同作戦が本格化し、九州鹿児島に100万の兵力を配備した。
 そうした中、福島県の各市町村から、除染作業で発生した放射性廃棄物が詰まった袋が次々と姿を消した。
 福島県内の町長や村長らは、厄介な物を奇特な方々が引き取ってくれたと思い喜んだ。それは、福島での除染事業は予想よりも早く行き詰まっていたからだ。
 住宅や学校、公園など、少なくとも5000ヶ所で行われた除染の汚染土を運び出す先がなく、現場に置きっぱなし状態になっていたのだ。
住民を避難をさせずに、数十兆円もの除染予算を出して、日本政府が気合を入れていた除染事業だった

 その数日後、福島県から消えた大量の放射性廃棄物が詰まった袋が、東京電力本社と民自党本部、そして国会議事堂前に山積みされた。
 民自党の野枝内閣官房長官は「ただちに健康に影響はない」と連呼したが、誰も信用しなかった。
 東京電力では、役員と全社員が、家族と共に海外に逃亡した。
また多くの国会議員も国民を置き去りにして海外に避難した。
 その最中、放射能と北朝鮮からのミサイル攻撃から、着の身着のままで逃れてきた、西日本の避難民には、もはや受け入れ先はなかった。関東、東日本も放射能汚染のため、人間が生活できる状態ではなかったのである。

(20XX年11月) ついに、中国の人民解放軍が、沖縄そして九州・鹿児島に上陸した。北方では、ロシア軍がドサクサに紛れて、火事場泥棒のごとく北海道を占領した。
しかし、日本政府が頼みにしていた在日米軍は、放射能汚染された日本を危険地帯とみなして全軍撤退した。(つづく)「注:これはフィクションです。」

■次回予告「日本全土に対する中国の人民解放軍とロシア軍による本格的海空攻撃が行なわれ、全戦場で核兵器が使用される。」
【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.山崎淑子の「生き抜く」ジャーナル!「原発関係者の不審死」
3.真実を探すブログ「汚染土 4811カ所で現場に置いたまま 」
4.社会の隙間から「憲法違反の公安警察を解体せよ!」ほか
大間原発完成予想図

7.中国とロシア軍による日本侵略と自衛隊の反撃
(20XX年11月) ついに、350万の中国軍(人民解放軍)が沖縄そして九州・鹿児島に上陸した。北方では、ロシア軍が北海道を占領した。
 そのため青森の陸上自衛隊第9師団は、ロシア軍の南下をくい止めることと、大間原子力発電所の防衛を最大の任務とした。

 大間原子力発電所は、ウラン燃料だけでなく、プルトニウムを使ったMOX燃料を全炉心に装荷していたのである。
 大間原発は、1984年の誘致決議から2008年5月に至るまで着工すら行われていなかった。これは、炉心建設予定地付近の土地を所有する地権者が原子力発電所の建設に反対し、最後まで買収に応じなかったためである。
 なお、この用地買収をめぐっては、買収金に関する不明朗な噂がいくつか飛び交っていたことが報道されている。
 TBSの『報道特集』で、2002年に原発に関わる企業が用意した用地買収のための資金7千万円が狂言強盗によって横領された事件があり、その元実行犯と当時を知る元大間町議員の話によると「反社会的勢力が用地買収に関わっていた」と証言した。

 また、函館市の工藤市長らは、経産省などに大間原発無期限凍結を要請した。
2014年4月3日、函館市は国と電源開発を相手取って原発の建設差し止めを求める訴訟を東京地裁に起こした。
 これに先立つ同年3月26日に、函館市議会はこの訴訟の可否を問う議案を全会一致で可決している。
 大間原発で過酷事故が起きた場合、大間と函館間には遮蔽物もなく、最短で23Kmに位置する道南地域が危険にさらされ、観光産業をはじめ、漁業や農業を基幹産業としている道南地域にとっては、地域経済に壊滅的な打撃を与える。

 米国では、コストや安全保障の観点から、使用済み核燃料の再処理施設と高速炉の建設中止を決めている。
 日本では、電力会社が主要株主の日本原燃が青森県六ケ所村に、建設費2兆1930億円をかけて使用済み核燃料再処理工場を建設、06年3月に試運転を始めた。同工場の今後40年間の再処理にかかる費用は約19兆円と試算され、電気料金に上積みされている。

(20XX年12月) このような情勢の中、北海道を占領をしたロシア軍は、青森市と大間原発にミサイルを発射した。
 それに対し、青森の陸上自衛隊第9師団も、函館のロシア軍に対して、一万発のロケット弾を発射した。青森と函館は火の海になった。
ロシア軍による攻撃の被害は想像を絶した。

 東北新幹線と奥羽本線などの鉄道と、東北自動車道や国道4号線、7号線などすべての道路が寸断され、また青森空港も攻撃を受けたため、青森市は陸の孤島となった。青森への物資の輸送には、八甲田山を越えるしかなかったのである。しかし冬の八甲田は死神と化す。

 更に、ロシア軍が発射した近距離ミサイルは、大間原発にも命中し破壊された。大間原発は大爆発を起し、大量の放射性ヨウ素とセシウム、更にプルトニウムなどの放射能が、半径約100キロ圏内に飛散した。
 これに慌てふためいたロシア軍は、函館から旭川まで撤退した。しかし放射能が飛散した事実は、青森と函館の一般市民には知らされなかった。

 市民らはロシア軍が撤退したことに歓喜し、日の丸を掲げ、バンザイを叫びながら提灯行列を行い、赤飯を食べた。その後、大量の放射能を含んだ黒い雨が降ってきた。多くの市民は被曝しこの世を去った。

 一方、鹿児島に上陸した、350万の中国軍は、破竹の勢いで熊本方面へ進軍した。このままでは敗北が濃厚と見た自衛隊は阿蘇市まで後退し、最後の防衛ラインと定めた。
 米軍の戦線離脱のため、自衛隊の兵力は50万に半減していたが、近隣住民に中国軍による侵略の危険を訴えながら、重装備の民兵と自警団を組織させた。
この結果、民兵組織を含めた自衛隊の兵力は400万を超えた。
数日後、中国軍は南阿蘇村に集結した。

(20XX年12月) ついに、自衛隊のF-15爆撃機1500機とF-35戦闘機1000機による中国軍集結部隊に対する猛攻撃が開始され、戦闘の火蓋が切られた。
 これに対し中国軍は、S-300型地対空ミサイルを発射し応戦。更に、新型107mm12連装自走ロケット砲 1000基、対地ミサイル 40000発。 火砲総数 1000門が一斉に火を噴いた。
 自衛隊は、10式戦車砲1000門、99式自走155mmりゅう弾砲5000門、M270多連装ロケットシステム10000基、89式122mm40連装自走ロケット砲2000基、火砲総数 1500門で反撃した。

 戦闘は、約一週間続き、阿蘇山を挟んでの一大決戦となった。撃ち損じた多数のロケット弾が阿蘇山火口に着弾した。
 そして、ドドドドという地響きに続き、阿蘇山が大噴火を起こした。噴火口に着弾したロケット弾が原因で、阿蘇山の大噴火を誘発したのである。
火山岩と溶岩が、中国軍と自衛隊の基地を直撃し、両軍は壊滅した。
 更に、阿蘇山大噴火の影響で、川内原発周辺のカルデラが大噴火を起こした。そして川内原発を高温の火砕流が襲い大爆発を起こした。
日本はこれで燃え尽きた。

 一方、朝鮮半島では、朝鮮人民軍と韓国反乱軍が全土を掌握していた。
しかし高濃度汚染水と数千本の使用済み核燃料棒を積載した巨大タンカーの沈没によって、日本海周辺は人が住める状態ではなくなっていった。
やがて北太平洋、南太平洋、インド洋、北大西洋、南大西洋、北極海、南極海の七つの海が汚染され、人類の運命は風前の灯火となった。

(完)「注:これはフィクションです。」

【参考資料】
1.自衛隊統合幕僚会議「三矢研究」
2.ウィキペディア「大間原子力発電所、陸上自衛隊の装備品一覧」
3.函館市「大間原発の建設凍結のための提訴について」ほか
  三矢研究
  三矢研究(みつやけんきゅう)とは1963年(昭和38年)に自衛隊統合幕僚会議が作戦研究で極秘に行っていた机上作戦演習(シミュレーション)である。正式名称は昭和三十八年度総合防衛図上研究。名前の由来は以下の諸説あり不明。
陸海空自衛隊が統合結集する意味合いで毛利元就の故事(三本の矢)にならって三矢研究の略称を用いた
38→三八(さんや)→三矢の語呂合わせでコードネームが付けられていた。


概要
紛争発生を想定したオペレーションズ・リサーチであり、統幕会議が昭和38年に図上研究として行った。統裁官は統幕事務局長田中義男陸将を長とし、統合幕僚会議の佐官級16名、研究部として陸海空の幕僚監部から佐官級36名が参加、1963年2月1日から6月30日まで行なわれた。


研究内容

概略としては、まず朝鮮半島で武力紛争(第二次朝鮮戦争)が発生し、これが日本に波及する場合を想定し、これを例題として非常事態に対する日本防衛のための自衛隊の運用並びにこれに関連する諸般の措置及び手続きを統合の立場から研究することを目的とした。


具体的なシナリオは以下のとおり。

1.昭和3X年4月に、第一動として韓国軍内の一部において反乱が起き在韓米軍がこれの鎮圧に出動、この状況に呼応するように日本国内の治安情勢が悪化。
2.第二動として北朝鮮内でも動静が活発化し反乱軍に支援が行なわれる

3.第三動として38度線を北朝鮮を主体とする共産軍が南下し第二次朝鮮戦争が勃発し、続いて西日本に対する武力侵攻の危機が高まる

4.第四動として韓国国内の情勢悪化にともなう日本国外からの武力脅威が増大し自衛隊は米軍との共同作戦を開始

5.第五動としてついに西日本が攻撃を受け、北日本ではソビエト連邦による北日本に対する武力侵攻の危機が増大し、朝鮮半島では戦術核が使用される

6.第六動としてはソビエト連邦が北海道に進攻を開始し自衛隊と米軍の共同作戦が本格化

7.第七動で日本全土に対するソビエト連邦軍による本格的海空攻撃が行なわれ、全戦場で核兵器が使用され(この時点で日本は壊滅的損害を被る)

 最終的にサハリン、北朝鮮、満州、中華人民共和国への反攻および核報復によってアメリカが勝利するという想定であった。
これら予想される第一動から第七動までの状況を想定して各段階における問題点の洗い出しを研究した。これらはいずれも核兵器を使用するにも拘らず、全面戦争に至らず局地紛争を想定しその対応策を研究するものであった。

 その中において、朝鮮半島有事に対応するための日米共同作戦が実行される。攻勢面は米軍が担当し、防勢面では自衛隊が担当することとなっており、間接侵略に対しては自衛隊が国内治安の確保にあたり、外部からの侵略抑制には米軍がその対応にあたる。直接侵略に対しては自衛隊は防勢面を担当し、米軍は全般支援の他に自衛隊には不足する一部作戦を担当することとなっており、米軍の全面協力を前提としていた研究であった。

 これがために国家機関・国民の総動員態勢を確保し、そのための軍法会議関連など87件の戦時諸法令も国会に提出成立させ(「非常時」としてクーデター的あるいは同時進行で整備中の想定を前提に2週間程度で)国家総動員体制を整備する。当時の自衛隊の作戦計画については国家機密に当たるために不明であるが、この研究は米ソデタントの時代まで日本の防衛戦略の前提的な研究であったと考えられる。

三矢研究(出典)ウィキペディア
 
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